高給与の求人を探す際にチェックしたいポイント

人事評価制度

給与アップの判断基準が年功序列というのは昔の話で、今は個々人の頑張りをしっかり評価して給与に結びつける会社も増えています。人事評価制度が整っているかどうかは、転職活動の際に注視したいポイントの一つです。一人ひとりの頑張りを見るといっても、人事の個人的な見方で判断するのは公正・公平さに欠けます。そのため、公正・公平に評価するために処遇の基盤となる人事評価制度を設け、一つ一つの基準と介護職の能力を照らし合わせて評価するのです。評価が適正であるほど介護職のモチベーションアップにつながり、結果として業績アップにも影響します。年功序列だけで判断する企業もまだまだ存在すると思われますが、慢性的な人材不足に悩む介護業界ではこの人事評価制度を導入しているところも着実に増えています。ですが、すべての施設がそうではないので、人事評価制度の有無はしっかり調べるに値するでしょう。

施設の稼働率

客入りの良くないお店が儲からなくなるように、介護施設も稼働率が悪いほど収益が出ません。収益が出ない施設では、当然ながら介護職に対して給与として還元しづらくなっていきます。たとえば利用定員に対して満員満室の場合は、安定して収益を上げていることになります。施設規模でも異なるので一概にはいえませんが、入居し施設の場合は稼働率が90%以上であれば安定して運営できていると判断されます。それ以下の場合、運営があまり安定しておらず、介護職への待遇もさほど手厚くはない可能性があるでしょう。介護施設によっては空室状況をオープンにしている場合もあるため、転職前の下調べは必須です。高齢化が社会問題になるほどの現在でも、常に空室がある、または空室の割合が高いといった施設は、より入念に調べておくと安心かもしれません。

法人本部の情報

転職後に高給与を目指すなら、運営元の法人本部の情報を得るのも良い方法です。介護施設はいろいろな法人が運営しており、法人格によって施設の規模もさまざまです。よくある傾向として、法人本部が都市部にある場合、その法人が展開している施設は給与が高水準です。地方にある施設でも、運営している法人が都市部にあるなら、その施設は近隣と比較しても給与が高い可能性があります。法人格を判断材料にする場合、社会福祉法人や医療法人、株式会社など法人格ごとの特徴を把握しておくのがおすすめです。なかでも介護職の待遇面に期待できるのは社会福祉法人です。実際に厚労省が実施した調査によると、さまざまな法人格のなかでも社会福祉法人が運営している施設の給与が最も高かったという結果があります。給与はもちろんのこと、福利厚生も充実している施設が多いようです。社会福祉法人の次に給与に期待できるのは、医療法人といわれています。医療法人が母体の介護施設は各所にあるので、社会福祉法人の施設同様に探しやすいのではないでしょうか。